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メディア戦略は経営者の間でも最も重要な課題のひとつ

インターネットにふるさと納税、今御社を全国区へ押し上げるチャンスはいくらでもあります。そのきっかけを掴むのは、メディアを利用するのが一番です。まずは、地元のメディアに取り上げられることでそのチャンスをものにしてください。とはいえ、受け身の姿勢で待っていても、向こうから取り上げてくれることはありません。
こちらから仕掛けて「メディアを戦略的に事業の発展に利用する方法」はないものでしょうか。私、海江田はその方法を「地方メディア」に発見しました。取り上げられるのを待つのではなく、私自身メディアヘの参加を実践し、それを継続することで、事業の拡大発展へと繋げています。しかも、お金は全くかけていません。全国津々浦々に存在する「地方メディア(地域FM、地方新聞、地方TV局、タウン誌etc.)」は、御社の事業をアピールするための宝の山です。

しかし、まだ多くの人はそこに気が付いておらず、盲点となっているのです。社長自らが「地方メディア」に参加(出演、出稿)し、それを続けることで企業イメージは飛躍的に向上し、業績アップにも繋がります。但し、そのためには押さえておくべき何点かの大事なポイントがあります。今回のセミナーでは、私が実践してきた方法の全容とそのポイントについて公開いたします。
当セミナーは、自らの事業のアピールに熱意を持ち、かつ積極的にメディアを利用することでその発展に繋げたい前向きな経営者に強くお薦めするものです。
このプログラムで、メディアにご登場いただくのは社長自身です。他の登場者は想定しておりません。したがって、誰かに代わってもらうことはできません。最初から最後まで社長がすべてを学ぶ実践活用策です。
「地方メディア」を自社の業績アップに活かす、具体的な5つの活用策とは…
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【活用策Ⅰ】いま3拍子揃っている地方メディア! 地元企業の儲かる徹底活用戦略とは…
- 読む、聴く、観る、3つの特徴がコンパクトに揃っている地方メディア
- 全国ネットのメディアより、地方だから効果があがるもの
- 地元企業の有益情報は地元メディアのメシの種
- 地盤、看板、社長の評判、濃い浸透力、地方メディア
- 地方メディア、連続露出が脳内浸透を生む
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【活用策Ⅱ】費用対効果が劇的に上がる! 地方メディアを味方につける自社情報発信の進め方
- 待っていてはいけない、出会いのチャンスをこちらから仕掛ける
- 地元有益情報源となるための自社間報発信の仕方
- 地方メディアが欲しい情報、いらない情報
- 単発の参入では弱い、儲けに繋がる連続出場を狙うために
- 地元の職場、茶の間に社長の顔が声が届くことの意味
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【活用策Ⅲ】まるで自社メディア! 地方メディア…3大広告の使い方
- 読んで、聴いて、観て…文字メディアと電波メディアの違いを知る
- 伝統的メディアと新興メディアの使い分けが分かれ道
- 目から耳から…五感に響く影響力が業績を伸ばす
- 地域振興が地元メディアの願い…あるある自社事業発展との一致点
- 地方の通勤事情、出社退社の車の中は強力なラジオの時間
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【活用策Ⅳ】地盤・看板を徹底的に活かせ! まだまだある地方ならではの3大地方メディア(新聞・テレビ・ラジオ)の使い方
- それぞれの3大特徴を活かして連続的多重的に攻める
- 企業の本当に使える情報はディープなところにある
- 地元企業のおいしい情報をバーターに持ち込むしたたかさを身につける
- 企業情報の棚卸、取捨選択が生む儲かるための副次的効果
- 通常の広告宣伝では知り得ない反響と意外な広告効果
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【活用策Ⅴ】地方発の全国展開を実現させる! 社長の夢を叶える長期メディア戦略の進め方
- 社長しかできない声、顔の露出で全国展開のチャンスを作る
- 副次的に生まれる拡大市場への期待
- メディア進出から反転して見えてくる企業の儲けへの投影図
- 発信情報の蓄積はプラスの企業イメージ戦略を生む
- 掴め、全国展開、社長の夢!

■専任講師/メディア高度活用コンサルタント海江田 博士(かいえだ ひろし)
広告における「地方メディア」の高度有効活用を専門とするコンサルタント。
東京のマーケティングビジネス経験と地方企業への経営支援ノウハウを融合。「地方メディア」が絶好の媒体であることを発見。自らも様々な「地方メディア」に出演し、超過疎地にも拘らず売上を2倍に伸ばす。 FMラジオの経営者向ビジネス番組は4年を超え現在も継続中。この「地方メディア」を利用した独自の「儲かるための広告戦略」を全国展開するため東京銀座を拠点に(株)メディアコネクションを設立。現在、同社社長。
マーケティングビジネス、東京のクライアント:野村総研、三菱総研等シンクタンク。鹿島建設、大成建設、東急グループ等ゼネコン及びデベロッパー。その他、積水化学、東京電力。なお、野村総研が下請調査機関70%を整理縮小した際トップ評価で残留。地方では税理士として250社を超える中小企業の経営支援を行っている。
1952年生まれ、中央大学商学部卒。
開催概要
予定が決まり次第掲載致しますので、今しばらくお待ちいただけますようお願いいたします。開催予定セミナーはありません。
お申し込み・お問い合わせ
- 株式会社メディアコネクション
- 〒106-0047
東京都港区南麻布一丁目9番8-711号 - TEL:099-473-3190/
- E-mail:info@mc-kaieda.com